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近隣や友人に認知症を理解してもらう

周囲の協力で地域での生活を継続

Yuya Kobayashi, MD, PhD

医療監修

Yuya Kobayashi, MD, PhD

認知症専門外来・在宅診療医

認知症のある方の行動は、事情を知らない周囲からは誤解されやすいものです。近隣の店や顔なじみの人にあらかじめ事情を伝えておくことで、誤解によるトラブルを防ぎ、住み慣れた地域での生活を続けやすくなります。

体験談

父(78歳、アルツハイマー型認知症)は毎日、家の近くの商店街まで散歩に出かけるのが習慣でした。ある日、いつも通っているパン屋さんから電話がありました。「お父様が、同じ食パンを1日に3回も買いに来られて……。お代を払ったことを忘れているようで、こちらも対応に困っています」。

聞いた瞬間、血の気が引きました。もし認知症だと知らずに、お店の人が『何度も同じものを買う変な客』『払ったのに払っていないと言い張るクレーマー』と誤解していたら。実際、後で聞くと、店員さんの一人は「万引きを疑われているのでは」と身構えてしまっていたそうです。

私はすぐに近所の主な立ち寄り先――パン屋、コンビニ、いつも座っている公園のベンチの近くにある不動産屋――を回り、事情を説明しました。「父は認知症があり、同じ会計を繰り返してしまうことがあります。もし変だなと思ったら、家に電話していただけますか」と、緊急連絡先を書いたカードを渡しました。

最初は気まずさもありましたが、話してみると、パン屋の店主さんは「そうだったんですね、知れて良かったです。うちの母もそうだったので」と、むしろ理解を示してくれました。それからは、父が同じパンを買おうとすると、店主さんがさりげなく「今日はもう買ってくれましたよ」と伝えてくれたり、会計を後で調整して連絡をくれたりするようになりました。父は変わらず毎日の散歩とパン屋通いを続けられ、私も『何かあったら教えてもらえる』という安心感を得られました。

— 78歳の父(アルツハイマー型認知症)と同居する48歳娘

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なぜ「地域の理解」が必要なのか

認知症の症状は、外見だけでは分かりません。同じ会計を繰り返す、道に迷って立ち尽くす、同じ話を何度もする――こうした行動は、事情を知らない人からは「変わった人」「クレーマー」「万引き犯」などと誤解されるリスクがあります。

本人にとっても、誤解や叱責を受けることは強いストレスとなり、外出への不安や自信喪失、症状の悪化につながることがあります。逆に、周囲が事情を理解していれば、ちょっとした異変にも「いつものことだから」と穏やかに対応してもらえ、本人は住み慣れた地域での生活を続けやすくなります。誰に、何を伝えるかの具体的な工夫は下の実践のステップを参考にしてください。

💬 「近所に知られるのが恥ずかしい、抵抗があります」

介護経験者からのアドバイス

「私も最初はすごく抵抗がありました。『弱みを見せるようで嫌だ』『どう思われるか』って。でも、実際に伝えてみると、多くの人は『教えてくれてありがとう』という反応でした。むしろ、何も知らせずにトラブルが起きて、後から気まずくなる方がずっと大変です。

全員に一度に話す必要はありません。まずは一番接点の多いお店や、話しやすそうな一人から始めるといいと思います。『実は父が認知症で……』と少し打ち明けるだけで、相手も身構えずに聞いてくれることが多いです。

うちの場合、最初に話した八百屋さんが、その後まわりのお店にも自然に伝えてくれていたようで、いつの間にか商店街のあちこちで気にかけてもらえるようになっていました。」

実践のステップ

  1. よく行くお店・施設・近隣の方など、伝える相手をリストアップする

  2. 「認知症があること」「起こりうる行動の例」「連絡先」の3点を簡潔にまとめる

  3. 緊急連絡先を書いたカードを用意し、相手が持ち帰れる形で渡す

  4. 地域包括支援センターに相談し、見守りネットワークや行方不明時の支援制度を確認する

  5. 配慮してもらえたときは、その都度お礼を伝える

  6. 一度に大勢に話そうとせず、接点の多い相手から少しずつ伝えていく

注意点

個人情報や病状を必要以上に詳しく伝える必要はありません。伝える範囲は本人の尊厳に配慮し、事実と連絡先という最小限の情報にとどめましょう。本人が「知られたくない」という意向を示している場合は、まず本人の気持ちを尊重しながら、どこまで・誰に伝えるかを慎重に話し合うことが大切です。

こんな場合は当てはまらないことも

本人が周囲に知られることを強く拒んでいる場合は、家族だけの判断で一方的に伝えるのではなく、まず本人の意向を丁寧に確認しましょう。また、近隣とのトラブルがすでにこじれている場合は、家族が個別に説明して回るより、地域包括支援センターなど中立的な立場の機関に間に入ってもらう方が解決しやすいことがあります。

応用・バリエーション

本人が周囲に知られることへ抵抗を示す場合は、まず家族だけで動くのではなく、本人と一緒に「誰に、どこまで伝えるか」を話し合う機会を持ちましょう。地域包括支援センターが発行する見守りカードや、自治体の徘徊高齢者等SOSネットワークなど、公的な仕組みを併用すると、家族の負担を減らしながら地域の協力を得やすくなります。

まとめ

関連するヒント

根拠について:地域の理解と協力が認知症のある方の在宅生活継続を支えるという考え方は、地域包括ケアの枠組みの中で広く推奨されているが、具体的な周知方法の効果を比較検証した研究は限定的である。地域や関係性によって適した伝え方は異なる。

最終更新日:

参考文献

  1. [1]厚生労働省. 認知症施策推進大綱 (2019)

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