本人の意思を尊重し、家族が決めすぎない

認知症と診断されると、家族は「本人には難しいだろう」と考え、良かれと思って様々なことを代わりに決めてしまいがちです。しかし、認知機能の低下は「すべての判断力が一律に失われる」ことを意味しません。

記憶力や複雑な計画を立てる力は低下しても、「AとBのどちらが好きか」といった、その場での単純な選択をする力は、軽度〜中等度の段階では比較的保たれていることが多いとされています。

本人の選択の機会を家族が奪い続けると、次のような影響が生じることがあります。

1意欲・自発性の低下

「どうせ聞いても無駄」「自分で決めなくていい」という状況が続くと、本人は自ら選ぶこと自体をやめてしまい、無気力（アパシー）が強まることがあります。

2自己肯定感の喪失

何を着るか、何を食べるかといった些細なことでも、自分で選べないことが積み重なると、「自分は何もできない」という感覚につながり、尊厳が損なわれます。

3BPSD（行動・心理症状）の悪化

自分の意思を尊重されない状況が続くと、不満やストレスがイライラ・拒否・抑うつなどの形で表れることがあります。

介護経験者からのアドバイス

「私も最初は『間違った選択をされたらどうしよう』と不安でした。でも、実際にやってみると、そこまで大きな間違いは起きませんでした。多少季節に合わない服を選んでも、命に関わることではないですよね。

コツは、選択肢をあらかじめ絞っておくことです。『何が食べたい？』のような自由回答は本人も答えにくいですが、『うどんとおにぎり、どっちがいい？』のように2つに絞ると、選びやすくなります。

安全に関わることだけは家族が判断し、それ以外の『どちらでも構わないこと』は、できるだけ本人に委ねる。この線引きを意識するようになってから、父も表情が明るくなり、私自身も『全部背負わなくていいんだ』と少し肩の力が抜けました。」

1「YES/NO」や「二択」で聞く

開かれた質問（「何がしたい？」）は判断の負担が大きいため、答えにくいことがあります。「散歩に行く？行かない？」「AとB、どちらがいい？」のように、選びやすい形で尋ねましょう。

2選択肢は2〜3個までに絞る

選択肢が多すぎると、かえって混乱を招きます。あらかじめ家族が安全な範囲の選択肢を用意し、その中から選んでもらう形が現実的です。

3「安全に関わること」と「どちらでもよいこと」を分ける

すべてを本人任せにする必要はありません。服薬管理や金銭管理、危険を伴う判断など、安全に直結することは家族や専門職がサポートしつつ、服装・食事の好み・余暇の過ごし方など「どちらでもよいこと」は本人の意思を優先しましょう。

4判断に時間がかかっても急かさない

選ぶまでに時間がかかることがあります。急かすと本人は焦りや混乱を感じ、「もう任せる」と選択を放棄しやすくなります。余裕を持って待ちましょう。

5選んだ結果を尊重する

本人が選んだことに対して、「本当にそれでいいの？」と繰り返し確認したり、後から覆したりすると、選ぶこと自体への意欲を削いでしまいます。多少家族の意に沿わなくても、安全に関わらない範囲であれば尊重しましょう。

6大きな決断は本人が元気なうちに意向を確認しておく

将来の医療・介護方針や財産管理など、判断能力が低下してから決めるのが難しい重要な事項については、比較的症状が軽いうちに本人の意向を確認し、記録しておくことが望まれます（意思決定支援・事前指示）。

• 本人の判断力の程度が分からず、どこまで任せてよいか判断に迷う
• 明らかに安全を害する選択（危険物の扱いなど）を繰り返す
• 選択を委ねても、以前よりさらに無気力・無反応な状態が続く

判断能力の評価や、日常生活における意思決定支援の方法については、かかりつけ医や地域包括支援センター、成年後見制度の相談窓口に相談することができます。

認知症と診断されても、多くの日常的な選択をする力は残っています。家族がすべてを先回りして決めるのではなく、安全な範囲で「本人が選ぶ」機会を意識的に残すことが、本人の意欲と尊厳を保つことにつながります。