緊急連絡先を見やすい場所に掲示

在宅介護では、介護者自身の急病や事故など、予期しない事態が起こる可能性も考えておく必要があります。認知症のある方は、こうした緊急時に、自分の判断で誰かに助けを求めたり、正確な連絡先を伝えたりすることが難しい場合があります。

また、救急隊員や訪問した第三者が駆けつけた際に、本人の持病や服薬状況、かかりつけ医の情報がすぐに分からないと、適切な処置が遅れる可能性もあります。緊急連絡先や医療情報を、誰が来てもすぐに分かる場所に掲示しておくことは、こうした万が一の事態への備えです。

1目立つ場所に掲示する

電話のそば、冷蔵庫のドアなど、家族以外の人が家に入ってもすぐに気づく場所に、大きな文字で連絡先を掲示しましょう。

2掲示する情報を整理する

ケアマネジャー、かかりつけ医、近隣の頼れる方、家族の携帯番号など、優先順位をつけて分かりやすくまとめましょう。

3救急情報キットを用意する

本人の持病、服薬内容、アレルギーの有無などをまとめた情報を、冷蔵庫など決まった場所に保管しておくと、救急隊員が迅速に必要な情報を得られます。多くの自治体で、こうしたキットを無料配布していることもあります。

4見守りサービスや緊急通報システムを活用する

自治体や民間の緊急通報システム（ボタン一つで通報できる機器など）を導入することで、介護者本人が動けない状況でも助けを呼べる仕組みを整えられます。

5定期的に情報を更新する

連絡先や服薬情報は変わることがあるため、定期的に見直し、最新の状態を保ちましょう。

介護経験者からのアドバイス

「自分が動けなくなったときのことを、それまで真剣に考えたことがありませんでした。でも、あの日の経験で、備えの必要性を痛感しました。

連絡先を掲示し、救急情報キットを用意してからは、『もしものときも、誰かが来ればすぐに対応できる』という安心感が生まれました。介護者自身の緊急時への備えも、忘れてはいけない視点だと学びました。」

離れて暮らす家族がいる場合は、緊急連絡先や医療情報を共有しておき、万が一の際にすぐに連携できる体制を整えておきましょう。

• 介護者が一人で介護を担っている（老々介護、遠距離介護など）
• 介護者自身に持病がある
• 近隣とのつながりが少なく、助けを呼びにくい環境にある

こうした状況では、緊急通報システムの導入や、地域の見守りサービスの利用を積極的に検討しましょう。

介護者自身の急な体調不良は、いつ起こるか分かりません。緊急連絡先や医療情報を、家族以外の人にも分かる形で掲示しておくことが、万が一の際に迅速な対応を可能にし、本人と介護者双方の安全を守ることにつながります。