補聴器で難聴を治療すると認知症リスクは下がるか―ACHIEVE試験とバイオマーカー研究

難聴は、認知症の発症に関わる「修正可能なリスク因子」の一つとして、国際的な研究で注目されている。難聴を補聴器で治療することで、認知機能の低下を遅らせられるのか――この問いを検証した大規模試験「ACHIEVE試験」の結果と、その後の研究の広がりを解説する。

ACHIEVE試験とは

ACHIEVE試験は、70〜84歳で未治療の難聴がある977人を、補聴器による介入を受ける群と、健康教育のみを受ける対照群に分け、3年間の認知機能の変化を比較した無作為化比較試験だ^[1]。試験全体の結果では、両群の間に明確な差は見られなかったが、あらかじめ心血管リスクが高いと分類されていた238人のサブグループに限ると、補聴器による介入を受けた群は、対照群に比べて認知機能の低下が48%ゆるやかだったと報告されている^[1]。

バイオマーカーでは「ほぼ変化なし」という結果

ACHIEVE試験の結果を受け、補聴器による難聴の治療が、アルツハイマー病に関連する血中バイオマーカー（リン酸化タウ・NfL・GFAP・アミロイドβ42/40比）にどう影響するかを調べた研究も報告されている。オーストラリアの高齢者約2,800人を対象に、補聴器の処方や使用頻度の影響を約7年後の血中バイオマーカー濃度で評価したところ、いずれのバイオマーカーにもはっきりした関連はほとんど見られなかった^[2]。

つまり、仮に補聴器が認知機能の低下を遅らせる効果を持つとしても、その仕組みはアミロイドβやタウの蓄積そのものを減らすことではなく、社会的孤立の軽減や脳への刺激の維持といった、別の経路による可能性が示唆される。難聴と認知症の関係については、こうした複数の仮説が提唱されているが、どの機序がどの程度影響しているかは、まだ研究が続いている段階だ。

「全体では差がなかった」ことの受け止め方

ACHIEVE試験の結果を紹介する際、「48%改善した」という高リスク群の結果だけが強調されやすいが、試験全体で見ると明確な差は出ていない点は重要だ^[1]。補聴器が万人に同じ効果をもたらすとは限らず、特に心血管リスクが高い人で効果が出やすかった可能性がある、という限定的な結果として理解する必要がある。

それでも補聴器を検討する価値

難聴そのものはコミュニケーションの困難・孤立・生活の質の低下につながりうるため、認知症予防効果の有無に関わらず、難聴があれば補聴器による治療を検討する価値は高い。認知症予防の観点からも、現時点で分かっている範囲では「害になりにくく、他の面でも利益がある」対策の一つといえる。

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